Rubrikは働く人の「生涯生産性」を高めるソリューションになりえるか
株式会社 KADOKAWA Connected 様
「高そう」なソリューションをなぜ導入したのか
2019年に設立されたKADOKAWA Connectedの強みは高い技術力だ。
出版や映像に留まらず、ゲームやWebサービス、教育といった幅広い分野へ展開し続けるKADOKAWAグループのビジネスの基盤となるのがITインフラであり、その管理・運用を担っているのが同社である。
加えて、同社では将来的に他のグループ企業のVMも任されることになっていたため、利用しているバックアップソリューションの更新時期に合わせて新たな製品を検討することになった。
「最初にRubrikの説明を受けた時は、色々できそうだけど高いだろうな、という印象でした。その後リプレイスを見据えていくつかのソリューションを比較することになり、ノックスの支援を受けて検証もさせていただき、結果的にRubrikが一番弊社に合っていると感じました。」(辻下氏)
Rubrik クラウドデータマネジメントの最大の特長は「シンプルさ」にあると言っても過言ではない。同課の東保 雄祐 氏は運用メンバーとしてこう評価する。
「VMのバックアップも非常に簡単にできました。SLAと呼ばれるバックアップポリシーの設定もスムーズで、運用についても担当者に手順を一度説明すれば十分でした。」
それは運用が属人化しないということであり、管理者に専門知識や経験値を必要としないということである。ビジネスのIT化が進み、バックアップを含めたデータ保護の重要性が日々高まる中で、シンプルに使えるというのは大きなメリットになるだろう。
また運用面で言うとランニングコストも無視できない。
「バックアップはそもそも容量を気にしなければなりません。今後、管理対象がどこまで増えるか見えない中で、RubrikはコストがVM数やVMのディスクサイズに依存せず、筐体内に入る分だけ使うことができます。しかも、使える機能は初期ライセンスに全て含まれているため、設定を作り込んでも追加コストが発生しません。長期的に運用する上でもストレスが少ないと思います。」(東保氏)
当初は価格的なハンデがあったように見えたRubrikだが、初期構築や運用の工数、長期的なコスト、人的リソースを考慮した結果、導入が決まったのである。
実際の効果
機能要件やコスト面でもメリットがあるという結論から導入されたRubrikだが、期待した効果はあったのだろうか。
「実は導入時の段階で圧縮・重複排除での容量削減率が75%という高いパフォーマンスを出しています。初期状態でここまでの効果があるのは驚きでした」(東保氏)
保有しているデータ量がコンテンツと並行して増え続ける環境で、バックアップのデータ量を抑えられるという恩恵は大きい。VM数を気にせず運用できる上、バックアップにかかる時間も大幅に短縮できるからだ。
これまでデータバックアップにおいて管理者を悩ませてきた「運用の煩雑さ」「設計のしにくさ」「予測しにくいランニングコスト」といった課題が、Rubrik導入後の早い段階でかなり解消できていた。
この効果はKADOKAWA Connectedだけでなく、多くの企業・組織にも当てはまるのではないだろうか。DXのニーズが高まる中、IT運用管理の人材不足は切実な問題だ。
Rubrikはこれまでの課題を解決することでIT管理者の負荷軽減のみならず、業務の効率化やコスト削減を実現し、結果的にビジネスの安定性や信頼性を高めるというメリットも期待できるのかもしれない。
KADOKAWA Connectedが目指すところ
KADOKAWAグループの保有しているコンテンツが文化的な価値を持っていることは言うまでもない。分野を超えた新たなサービスを展開するため、そのデータが膨大な量であることは想像に難くないだろう。そのためRubrikを起点としたクラウドストレージへのアーカイブや、NASデータのクラウドストレージへのバックアップもこれからの視野に入れている。また、コンテンツが評価されるということはそれだけ注目されることになりリスクにも晒される。その点ではRubrikのランサムウェア対策機能が将来的に役に立つだろう。
単なるバックアップ製品としてではなく、新たなデータセキュリティソリューションとして活用すべく模索し続けているのだ。
今後、KADOKAWA Connectedではより多くのデータを管理していくことになる。新たにRubrikが加わったことでより自社に合ったシステムを構築し、力強くビジネスを支えていくだろう。
「運用するときは普段から利用者目線に立つように心掛けています。将来的にはグループ会社を超えて広くサービスを提供できるようにしていきたいですね。」(辻下氏)
KADOKAWA Connectedが目指す「働く人の生涯生産性を高める」というビジョンは、ITソリューションとそれを運用・活用する人たちからネットワークを通して世界に広がり、着実に実現しつつあるのかもしれない。
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企業名株式会社 KADOKAWA Connected
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